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インドのフードテック巨人Zomato(前編)

本日は、インドネシアではなく、インドのフードテック企業の紹介をしていく。

前回、インドネシアのフードテックマップを紹介させて頂いたが、メディア、オンライン予約、メンバーシップのカテゴリーでロゴが載っていた企業、Zomato(ゾマト)。実は、インドネシアでは無く、インド出身の企業なのである。

Zomatoの創業は2008年。インド工科大学出身同士で、卒業後の就職先ベインアンドカンバニーの同僚であったDeepinder GoyalとPankaj Chaddahが、飲食店情報サイトFoodiebay.comを作ったのが始まりである。Foodiebay.comという名前は、2010年に現在のZomatoに変わる。

まずZomatoが凄いと思われるのは、グローバル展開とそのスピードである。2011年、インドの5都市(バンガロール、プネー、チェンナイ、ハイデラバード、アフマダーバード)でサービス展開を開始。2012年には早くもインド以外(アラブ首長国連邦、スリランカ、カタール、イギリス、フィリピン、南アフリカ共和国)へサービスを拡大。2013年にはニュージーランド、トルコ、ブラジル、インドネシアでのサービスを拡大展開すると共に、英語以外にトルコ語、ブラジルポルトガル語、インドネシア語への対応行なった。世界複数国に進出しているので、日本では食べログ世界版と説明することもある。

筆者がアメブロで記事を書いていた時代の2014年4月、インドネシアのレストラン情報サイトでは第2位のポジションにつけており、翌年2015年にはトップの座についていたと記憶している。そして、飲食店情報サイトとして、2020年現在もインドネシア1位である。

参考:インドネシアで使われているレストラン情報サイト一覧 2014

しかし、2020年現在、本国インドでは、Zomatoはもはやレストラン情報サイトではなくなっている。ここからは、2019年4月にZomatoが発表したアニュアルレポート(年次報告書)を元に、現在のZomatoについて解説していきたい。

Zomatoの未来イメージ(アニュアルレポートより)

2019年4月時点で、Zomatoは世界24カ国に進出し、レストラン情報サイトとして19カ国でシェアトップを獲得している。もちろんインドネシアでも1位である。飲食店の登録は140万店。アクティブユーザーは7000万人で、直近1年で500万人増加したとのことである。スマートフォンアプリでは、1100万のインストールを集めている。

Zomatoのアニュアルレポートより

次は売上と費用に関してである。Zomatoの2018年から2019年にかけての1年間の売上は2億600万米ドル(約220億円)で、昨年度の6800万米ドル(約74億円)から約3倍の数値となっている。対して、費用は5億米ドル(約550億円)で、約330億円の赤字となっている。このうち、2億9400万米ドル(約320億円)は、インド国内のフードデリバリー事業への投資によるもので、特に新都市に進出する際の販売促進費用にあてられていたとのことである。レストラン情報サイトがフードデリバリー事業?赤字になるぐらいの投資?と疑問に思われるかもしれない。このアニュアルレポートには、事業の内訳もしっかり記載されているので、次回Zomatoのビジネスモデルについて、詳細を解説して行く。

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